多くの企業にとって3月は年度末にあたり、予算の消化を視野に入れて販売促進を行う時期。期中に予算を消化しなければ、せっかく組み立てた予算を効果的に使い切ることができないばかりか、次年度の予算組みにも影響してきます。
とはいえ、差し迫る年度末までに予算を使い切るという制限がある以上、大規模なプロモーションや制作に時間を要するツールを作成するのは現実的ではありません。

そんなときに効果的なのが、新年度からすぐに使えて企業広告にもなる、名入れノベルティです。
ここでは、予算消化が求められる時期である3月に最適で、広告効果を発揮できる名入れノベルティの代表的なラインアップをご紹介します。

実用性バツグンで企業広告にもなる「名入れステーショナリー」

新たな期がスタートする4月には、部署間の異動はもちろんのこと、新たな部署が新設される場合もあるなど、企業内でも心機一転のムードが漂います。そんななか、事務用品であるメモ帳や付箋などのステーショナリーは、必要不可欠なノベルティといえるでしょう。

企業名の名入れをすることでアピールができ、ビジネス面で実用性に長けたステーショナリーは、多くの需要が見込まれます。短納期で手配できる点も見逃せません。また、毎年継続してステーショナリーのノベルティを提供することで、「毎年恒例の」という好印象が残りますので、ブランド認知という役目としても活躍します。

いつも目にする「カレンダー」も、名入れで効果的なノベルティに

新たにスタートする期に向けて、4月始まりのカレンダーを新調する企業もたくさんあります。日々、目にするカレンダーにも、企業の名入れをすることで、立派な企業広告となります。

カレンダーにはさまざまな種類があります。壁掛け用のカレンダーなら、多くの人の目に留まりますので、少部数の提供でも多くの印象を残すことができます。また、卓上カレンダーや手帳の場合、デスクの上や鞄の中に常備してもらいやすくなります。スケジュールの書き込みで活用してもらえれば、日々の必需品にもなり、とても重宝されるでしょう。

「名入れタオル」なら、長期にわたる利用で広告効果バツグン

ノベルティの定番ともいえる名入れタオル。定番だからといって侮ってはいけません。納期的にも予算消化の時期にピッタリな名入れタオルは、日用品として利用頻度が高く、長期的な利用が見込まれ、名入れによる広告効果もバツグンです。

また、名入れタオルは粗品として、さまざまなイベントや行事で提供することができるため、なじみが深いうえに実用性も高いノベルティです。納品スケジュールだけでなく、円滑に企画を進行させる必要のある3月という期末の時期には最適なノベルティといえます。

季節の需要を見込んで、行楽のお供に「ウェットシート」

春といえば行楽。行楽のシーズンには、家族でアウトドアに出かける人も増えてきます。そんな季節に需要が増えるのが、行楽のお供となるウェットシートです。

既製デザイン品に名入れをすることで、短納期での納品が可能となり、納期を急ぐ3月の発注にも最適です。
また、実用性に富んだウェットシートなら、企業広告としてのアピール性もバツグンです。

ウェットシートは、お出かけの際に、「あったら便利」という印象を持つ商材。名入れノベルティとして提供することで、ブランド認知の観点から印象にも強く残りやすいといえます。

花粉対策にも旅行にも最適。コンパクトで喜ばれる「部屋干し洗剤」

春は花粉の季節でもあります。季節的に需要が高まるのが、部屋干し洗剤です。また、旅行の際に活用するという人も多いことから、実用的なノベルティとしてもオススメです。外箱に名入れができるため、企業広告としても最適です。

部屋干し洗剤もウェットシートと同様、「あったら便利」な商材です。名入れして提供することで、企業のアピールが強くできる商材といえます。

予算消化ではなく、あくまで予算の活用を

予算消化を視野に入れつつ、プロモーションの効果的な予算の活用を考えた際に重視すべきキーワードは「短納期」「季節需要」「実用性」「名入れ」の4つです。

需要が上昇する季節商品に、しっかりと名入れで企業のブランドをアピール。さらには、短納期の簡易的なノベルティを選択することで、3月内の納品に向けた最適なノベルティ選びが可能となります。

また、実用性を重視することで、愛用されるシーンも増えます。さらには、継続してノベルティを提供することで、「毎年おなじみ」「手元にないとちょっと困る」といった印象を与えることもできます。結果として、納期的に最適な簡易ノベルティに留まらない、費用対効果の高いプロモーションにつながります。

高い効果を生むためには、残りの予算を消化しなければならないという受動的な発想ではなく、残りの予算を活用し、簡易的なノベルティで広告効果の高いプロモーションの実現を意識し取り組むことが重要です。こうすることで、企業ブランドの認知を強く促進することができるでしょう。