多くの企業にとって3月は年度末にあたり、予算の消化を視野に入れて販売促進を行う時期。期中に予算を消化しなければ、せっかく組み立てた予算を効果的に使い切ることができないばかりか、次年度の予算組みにも影響してきます。 とはいえ、差し迫る年度末までに予算を使い切るという制限がある以上、大規模なプロモーションや制作に時間を要するツールを作成するのは現実的ではありません。 そんなときに効果的なのが、新年度からすぐに使えて企業広告にもなる、名入れノベルティです。 ここでは、予算消化が求められる時期である3月に最適で、広告効果を発揮できる名入れノベルティの代表的なラインアップをご紹介します。
「さまざまなツールがあるけれど、どれくらいの反応があるのかわからないから、これといった選定の決め手に欠ける……」。プロモーションの企画を立てる際、そんな悩ましさを感じたことのある人は、少なくないのでは？ ここでは、プロモーションの企画立案に悩む販促担当者のために、さまざまな施策の基準値を独自の調査でまとめました。 プロモーション施策で意識するポイントは大きく2つあります。「この施策を行うことで、どれくらいの反応があるのか？」という点と、「今回の施策は果たして良い結果が出たのか？」という点です。プロモーションの企画段階はもちろん、実施した後も、プロモーションの基準値に対する意識は持っておくべきなのです。プロモーション実施前、実施後の参考に活用してください。
海外でのプロモーションは、時代を先取りした技術が採用されることも多く、アイデアが駆使された事例が豊富にあります。そんななか、国内だけに目を向けていては、一歩先行くマーケティングの情報はなかなか手に入りません。また、国内の情報よりも入手が難しい海外の情報をチェックすることで、競合他社との差別化にもつながります。 ここでは、海外で実施されたプロモーション事例をヒントに、自社の販促活動につなげてもらえるよう、海外のプロモーション事例をご紹介します。
販促担当者にとって、プロモーションやマーケティングの知識は必要不可欠。部署に配属された後は、上司や先輩社員から知識を得たりやり方を真似たりすることで、ひととおりの日常業務は担当できるようになるでしょう。しかし、効果を導き、販促で結果を残すためには、体系化された知識を持っているに越したことはありません。 また、販促を行う中ではライバル企業の存在も視野に入れなければなりません。資格を取り、スキルアップを目指すことは、競合他社との競争に勝つための重要なポイントともいえるでしょう。ここでは、販促担当者が押さえておくべき資格のラインアップをご紹介します。
キャンペーンの実施やイベントの開催など、企業の告知に役立つDM。インターネットの技術を活用したオンラインマーケティングが主流の時代とはいえ、ターゲットの手元に告知物を届けられる郵送のDMが持つ価値は薄れていません。 マーケティング戦術を考えるうえで、オンラインマーケティングを外すことは今ではあり得ませんが、それでも万能ではありません。オンラインではどうしてもメッセージを届けられない層が一定数存在することは事実。そのようなターゲットに対しては、やはり郵送のDMが効果を発揮します。 また、オンラインマーケティングとは異なり、実際に告知物が手元に届く郵送のDMでしか実現できないことがある点もポイントです。例えば、郵送DMなら、変形タイプの封筒を用いて独自性をアピールすることも可能です。また、圧着タイプのハガキで期待感を演出したり、装丁や印刷で高級感を持たせたりすることもできます。 郵送のDMはメールのように画一的なものではないので、DMの反応率を上げるためには、普段とは異なった工夫やアイデアが必要になります。また、デザインやコピーライティングなど、クリエイティブ面でのポイントもしっかりと押さえる必要があります。 ここでは、DMの開封率をアップさせ、捨てずに読んでもらうためのポイントを解説します。
プロモーションの手法は、目的に合わせて選定していくべきです。手法の選定にばかり目がいってしまって、手法の選定そのものが目的になってしまっては意味がありません。手法そのものが目的になってしまうと、本来の主旨に外れたプロモーションとなり兼ねないのです。 しかし、目的別にプロモーション手法を選定することが重要だとわかっていても、理論だけではなかなか理解できないという人もいるでしょう。そこで、本記事では、ブランディング系のプロモーション、集客系のプロモーション、購買促進系のプロモーション、という3つの目的から、話題になったプロモーション事例と、企画に当たってのポイントを解説。目的に対して、どのようなプロモーションが実施されたか、どうしてそのようなプロモーションとしたのかを分析しました。話題になった事例を楽しみながら、どのように目的に応じて手法を選定していけばよいかがわかるので、これからプロモーションの企画をしていく際に、役立てていただけるでしょう。
「〇〇に行きたい！」「〇〇が欲しい！」など、子供の要望が、そのママとパパに行動を起こさせるケースが多くあります。そのため、子供向けのプロモーションは、重要かつ効果的な集客施策といっていいでしょう。 子供向けプロモーションは、店舗や販売イベントへの来場を促すための集客フックという目的と、一度購入または体験してもらった後に、商品・サービスをまた購入してもらうための、リピート集客という目的があります。その時の目的にあわせて、施策を検討していく必要があるのです。 いずれにせよ大切なのは、子供の目線にたって施策を考えることです。子供は好奇心の固まり。しかし、一方で、飽きっぽくてすぐに目移りしてしまいます。そして、正直なので、つまらないものはつまらないとはっきり意思表示します。そういった意味では、大人よりも難しいターゲットといえます。 ここでは、そんな子供たちに興味を持ってももらうためのプロモーションのコツを、「集客フック」と「リピート集客」という目的ごとに解説していきます。
営業活動において重要なのは、相手のニーズを把握して、それを満たす提案をすることです。自社商品のメリットを一方的にまくし立てるだけの営業トークでは、契約を勝ち取ることは難しいでしょう。ニーズを的確に把握できるかどうかは、提案が成功するかどうかのカギといえるのです。 では、どのようにして、ニーズを把握すればよいでしょうか。答えは、「質問力を身につけること」です。当然ながら、相手のニーズは相手のなかにしかありません。それを質問によって効果的に引き出すことが重要な営業テクニックといえるのです。 ここでは、基本的な質問テクニックと、信頼関係を構築して相手のニーズを把握するための実戦テクニックを解説していきましょう。 これだけは押さえておきたい！基本の質問テクニック 確実に押さえておきたい、基本的な質問テクニックから解説します。これだけでも、これまで質問をあまり意識してこなかった人にとっては効果を実感していただけるでしょう。
まずはじめは、その質問によって何を得たいのかゴールを設定することです。一口に質問といっても、情報を得る、不明事項の確認をする、仮説を確認するなど、さまざまな目的があります。質問をすることによって得たい情報を明確にすることが、質問戦略の第一歩となります。
目的がはっきりしたら、それにもとづいて事前準備をしましょう。当然ながら、何を質問するかがわかっていなければ、質問はできません。現場で質問が曖昧になってしまうのは、事前に質問を考えていないからです。必ず、事前に質問をリスト化しておきましょう。
最後の基本テクニックは「広く聞いて、深く掘り下げる」ことです。質問する相手との関係性の度合いにもよりますが、はじめから踏み込んだ質問は不快感を与えることになりかねません。広く聞いて深く掘り下げていくことで、相手に不快感を与えず、自然な会話ができます。 広く聞くには、「オープンクエスチョン」が有効です。これは、質問された相手が自由に回答できる質問です。 そして、深く掘り下げるには、「クローズドクエスチョン」を活用するといいでしょう。これは逆に、答えが限定される質問を指します。 例えば、「休日には何をして過ごしたいですか？（オープンクエスチョン）」→「うーん。スポーツでリフレッシュしたいですね」、「スポーツは何をしたいですか？（クローズドクエスチョン）」→「テニスです」、といった流れで会話をすることで、徐々に踏み込んだ質問ができるようになるのです。 これらの基本テクニックが理解できたら、いよいよ実戦テクニックをみていきましょう。
消費者キャンペーンは基本的に、「プレゼントをあげる系」の企画が一般的です。 消費者に特典を提供し、顧客の満足度を向上させる目的があります。ただ、漠然と顧客満足度の向上だけをイメージしていては、販促につながるキャンペーンの企画は立てられません。 このようなキャンペーンには、「なぜ、今キャンペーンを実施する必要があるのか？」という目的・目標を設定することが重要なのです。目的・目標が設定されないままキャンペーンを続けてしまうと、単にモノをバラまくだけの結果に終わってしまいます。 また、キャンペーンの実施結果から、費用対効果をしっかりと分析する必要もあります。実施後の分析をしなければ、目的・目標が達成されたのか把握できませんし、キャンペーンを継続していくかどうかの判断もできません。 ここでは、キャンペーン企画の進め方についてのポイントと有名キャンペーンの事例をあわせて解説します。
自社の商品プロモーションにおいて、オリジナルグッズの提供や海外旅行プレゼントなどのキャンペーンを実施することは、今でも購買促進の有効な手段のひとつです。長年続いているキャンペーンや、グッズのオリジナル性などが話題を呼んで、良好な購入サイクルが生まれることも珍しくはありません。 さて、消費者に対して、製品とは異なるプレゼントを付帯させるキャンペーンは、景品表示法（景表法）という法律によって、その内容が規定・規制されています。そのため、企業は一定のルールのなかでキャンペーンを組み立てていく必要があります。 もしそのルールを遵守しなかった場合、該当商品や担当者だけではなく、企業としての信頼にも傷をつけてしまう可能性があります。オリジナルグッズやキャンペーンの内容の決定に労力を割いて、せっかくいいアイデアが生まれたのに、景表法を遵守しなかったために、すべてが台無しになるような事態は避けたいもの。今回は、そうならないために担当者が知っておくべき基本事項をお伝えします。
