販促とは何か？について考えるブログ
海外でのプロモーションは、時代を先取りした技術が採用されることも多く、アイデアが駆使された事例が豊富にあります。そんななか、国内だけに目を向けていては、一歩先行くマーケティングの情報はなかなか手に入りません。また、国内の情報よりも入手が難しい海外の情報をチェックすることで、競合他社との差別化にもつながります。
ここでは、海外で実施されたプロモーション事例をヒントに、自社の販促活動につなげてもらえるよう、海外のプロモーション事例をご紹介します。
大手老舗マヨネーズ・ブランド「Hellmann's」では、小売店で自社のマヨネーズを買ってくれた人に対しプロモーションを展開。お客さまが買った食材とマヨネーズを組み合わせることで、どんな料理が作れるのか、レシピを自動的に導き出すシステムをレジに導入しました。
レジで手渡すレシートの裏に、システムが導き出したおすすめのレシピ情報をプリント。自社マヨネーズを購入してくれるお客さまに対し、付加価値となるサービスを提供することで、満足度のアップにつながります。
料理名はもちろんのこと、材料や分量、作り方まで細かくレシピ情報が掲載されるという徹底したサービス。100台のレジに導入し3ヵ月間プロモーションを行った結果、マヨネーズの販売量が44％増加したとのことです。
ニューヨークの寝具店「COCO-MAT」では、店内のベッドで2～3時間居眠りしてもらい、自社商品をたっぷり体感してもらうという、大胆なお試し販促を実施。ベッドの心地良さを感じてもらうには、実際に眠ってもらうのが最も効果的。商品の魅力を体感してもらうだけでなく、他社サービスにはない付加価値を感じてもらい、さらに自社ブランドのファンを増やすプロモーション施策といえるでしょう。
オンラインショップ利用者に対し、店舗への来店を促すことで、さらなるサービスを提供するO2O（オンライン・トゥー・オフライン）マーケティングが主流の時代、まさに店舗でしか体感できない販促サービスを実現しているといえるでしょう。
カナダのスポーツ用品小売店「Sport Chek」では、店内のデジタルサイネージを活用し、店舗で販売している商品以外の服も着用できる、仮想着用プロモーションを実施しました。
インターネット上では販売スペースを気にする必要がないため、たくさんの商品を販売できますが、実際に手に取って試着することはできません。一方、店舗では、実際の商品を手に取ってもらい、特徴や魅力をしっかりと感じてもらうことができるものの、販売スペースの制約上、大量の商品をディスプレイすることができません。リアルとオンラインの短所をうまくカバーしたプロモーション事例といえるでしょう。
店舗に足を運んでくれたお客さまに、ディスプレイされている商品以外も購入してもらうという発想。客単価アップのヒントにつながるのではないでしょうか。
アメリカの大手スーパーマーケット「Target」では、モバイルとアプリを活用した販促プロモーションを展開。店内でスマホからメッセージを送ると、クーポンが受け取れる仕組みを導入しました。
クーポン施策の目的の多くが来店促進。「Target」のプロモーションでは、店内での商品購入の後押しと、目的以外の商品購入の促進に、クーポンを活用しているのが特徴です。
目的の商品を買うために、店舗に足を運んだお客さまは、たとえそれ以外の商品に興味を持っても、「そのうち買おう」と感じるのではないでしょうか。もしも、その場でクーポンが手に入るなら、今がお得に買えるチャンスだと感じ、ついつい目的以外の商品も購入してしまうという仕組み。客単価アップにつながるプロモーション手法といえるでしょう。
ホンジュラス共和国では、よくある観光名所の紹介動画ではなく、体験者目線で名所を味わえる動画プロモーションを実施。一組の男女の旅をコンセプトに、まるで自分がその場にいるかのような躍動感たっぷりの映像が展開されます。
商品やサービスの紹介動画では、淡々と映像を流すだけの構成になってしまわないよう、意識する必要があります。ターゲットの興味を引くためにはやはり、主観的にその魅力を感じてもらうことが重要。飽きさせず、より深く興味を持ってもらう動画プロモーションのヒントになる事例です。
最新技術を取り入れた海外プロモーションを取り入れてみようと思っても、費用やシステム導入の面から、ついつい躊躇してしまいがち。そこで重要となるのが、事例をそのまま採用するのではなく、「アイデアを自社販促に加える」というポイントです。どうすれば海外プロモーションのアイデアを、自社販促に組み込めるかを考えることこそが、競合他社との差別化につながるのです。
代わり映えしない自社プロモーションも、ちょっとしたアイデアを盛り込めば、新しいアプローチに変化するもの。販促活動のマンネリ化脱却と、他社差別化を視野に入れ、海外の情報に目を向けてみることをおすすめします。
