大規模なプロモーションやマーケティングを実施する場合、費用をかけてリサーチを行い、市場調査を行うことも多いでしょう。分析データに基づいて企画の骨子を組めば、ターゲットにしっかりと訴求できるプロモーションが実現できます。
一方、日々の販促活動では、担当者自身が自由に使える予算にも限りがあります。そんな時に試してみたいのが、費用をかけずにリサーチする方法。ターゲットの消費状況や、性別・年代別に好まれているものなどをリサーチしたうえで企画を組み立てれば、販促の結果にも差が出てきます。
ここでは、よりお客さま目線に立った販促活動を実現するために、リサーチや市場調査を活用したいと考えている担当者が知って得する、無料で利用できるリサーチ方法をご紹介します。
マーケティング関連のWebサイトでは、リサーチ情報が無料で公開されているケースがあります。インターネット上で気軽に閲覧できるものが多く、企画立案に役立てたいもの。Webサイトごとに、扱っているリサーチ情報のジャンルが異なるので、企画のテーマにマッチしたデータを効果的に取り入れるのがポイントです。
データを取り入れることで、「どのようにターゲットをセグメントすれば効果を最大化できるのか」「どういったアプローチがターゲットに好まれるのか」など企画立案の根拠にすることができます。また、オンラインの情報は更新頻度も高く、まめにチェックすることで、最新のデータを収集することができます。
ただし、オンラインで公開されている情報は、誰しもが閲覧できるため、競合他社も同じデータを参照している場合があります。オンラインで得たリサーチ情報に、自社に蓄積された購買履歴やお客さまの声など、独自のデータを加えることが差別化のポイントとなります。
オンラインに公開されているリサーチ情報を参照するだけでなく、実際に設問形式でリサーチをしてみたいケースもあるでしょう。自社販促を後押ししてくれるデータが収集できるので、リサーチは有効活用したいもの。
「いきなり費用をかけてアンケートやリサーチをするのはちょっと……」と感じている方におすすめなのが、マーケティング会社が提供している、無料のお試しリサーチを活用する方法です。設問数が限られているなど多少の制約はあるものの、費用をかけてマーケティングリサーチする価値があるかどうかを見極めるためには、ぜひ活用したい手段といえるでしょう。
設問形式のリサーチは、より具体的にターゲットの声に耳を傾けられる機会。「ターゲットは商品やサービスに何を求めているのか」「ターゲットに好感を持ってもらえるデザインはどんなテイストか」など、企画立案やプロモーションのアプローチはもちろんのこと、商品開発に役立てられる情報もたくさん収集できます。数値を根拠にした販促活動の第一歩としておすすめの方法です。
総務省の統計データを活用すれば、国勢調査の結果をはじめ、家計調査や人口推計など、さまざまなデータを閲覧することができます。国内市場の全体像を把握するためには、欠かせないマーケティング手法といえるでしょう。
競合他社に打ち勝つためには、細かなデータ分析は欠かせません。また、企画立案のスタート時からプロモーションの方向性がずれてしまわないよう、しっかりと国内の状況に目を向けることはとても重要です。自社のターゲットがどういった生活を送っているのか、その実態を把握するのは、販促活動において必要不可欠なポイントなのです。
また、総務省のデータからは、活用次第で自社独自のデータ分析ができます。家計の状況や消費実態、物価指数など、それぞれの指標に対し自社で蓄積している購買履歴を照らし合わせることで、新たなトレンドを発見することもできます。データを活用したことのない方は、総務省の統計情報をチェックしてみることをおすすめします。これまでにない販促の方向性が導き出せるかも知れません。
販促はターゲットの感情に訴えかけてこそ、結果に結びつくものです。そのためには、実際にターゲットの意見に耳を傾けることや、ターゲットの生活情報を知ることは、とても重要なポイントとなります。ターゲットの実態を無視したままでは、どれだけ魅力的な言葉を投げかけても、反応してくれないのが現実です。
商品やサービスの魅力を一方的に伝えるだけの手探りの販促活動から脱却するためには、リサーチデータの活用が欠かせません。売上アップやサービス認知向上など、販促の目的を確実に達成するために、まずは無料のリサーチから試してみてはいかがでしょうか。